厚労省はこのほど、オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会に関する情報として、2020年10月～12月の電話診療・オンライン診療の実績の検証のまとめとその結果を公表した。

電話診療やオンライン診療の患者は小児が多かったこと（上気道炎と気管支炎で半数超）、全体の傾向として内科と小児科の患者を中心に、初診からの電話診療・オンライン診療が行われていたことなどを確認し、引き続き時限的・特例的な取扱いを当面継続することとした。オンライン診療では過去の診療記録（基礎疾患の把握）の無い新患が4割超となっていた。

また、要件を守らない処方については概ね減少傾向であったが、「基礎疾患の情報がない場合の8日以上の処方」の不適切な事例が最も多く、一部の持続している医療機関に対して厳正に対処していくとした。

■関連サイト：https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_17676.html