厚労省は6月18日、中医協総会を開催し、2024年度入院・外来医療等実態調査の結果（速報）概要をもとに現状を確認した。生活習慣病の療養計画書を受け取った患者の変化では、治療の必要性や総合的な管理（食事、運動、休養など）への理解が深まったと回答する割合が高く、計画書が患者の理解促進に役立っていることが示された。

生活習慣病の治療を継続する上で患者が重要だと感じる点も、同様に「通院・治療の必要性の理解」「総合的な治療管理の理解」「自身の検査結果の理解」が多く挙げられていた。患者の継続受診に関する調査では、医療機関側は「患者の自宅からの近さ」や「家族との連携」を重視しているのに対し、患者側は「予約診療」や「28日以上の長期処方」が定期受診を続ける上で医療機関に求める体制として上位に挙げていた。

「オンライン診療の活用」は医療機関側も患者側も継続受診のツールとしての認識は薄く、オンライン診療の受診状況では受診者のうち受診医療機関の所在都道府県が居住地と異なる割合は2割弱を占めていた。また、高齢者の医薬品適正使用の実態では、多くの医療機関が「お薬手帳等を利用した他施設での処方薬の把握」や「薬局薬剤師との連携による処方薬の見直し」の取り組みを実施していた。

■関連サイト：https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_58800.html