厚労省は4月24日、オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会を開催し、日本オンライン診療研究会によるオンライン診療に関するアンケート集計結果を公表した。

アンケートは実際にオンライン診療を実施している医師（169人）による回答が得られ、年代は「40代」「50代」がともに33.1％で最も多く、次いで「60代」が19.5％となっていた。オンライン診療を導入している患者数は毎月「5名以下」が74.4％で最も多く、次いで「5～10名程度」が11.9％であった。

対象患者は「在宅診療以外の患者」が91.6％で最も多く、次いで「在宅患者が20％未満」が4.2％、オンライン診療を用いている診療種別（複数回答）では「保険診療」が121件の回答数で最も多く、「自由診療」も81件と多かった。主な対象疾患は「高血圧症」が13件の回答数で最も多く、次いで「AGA」が9件のほか、「その他」疾患では109件に及び、多様な疾患に対する治療が実施されていた。

オンライン診療の実施に当たって経験したトラブルとしては、「通信不良により診療が行えなかった」が36件で最も多く、次いで「通信不良によりコミュニケーションが十分取れなかった」が32件となっていた。
この他、オンライン診療で緊急避妊薬が処方される際の具体的な要件について、患者受診に係るアクセスの悪い地域での患者の利便性や心理的な受診ハードルのほか、対象医師は研修を受けた専門医以外でも可能にするかが議論された。

■関連サイト：https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_04515.html